第10回ヘルスケア情報誌コンクール   応募要項PDF応募シートPDF

応募の対象となる作品
病院、診療所、老人福祉施設、調剤薬局などの医療関連施設が発行する情報誌(紙)やホームページなどのマルチメディア。なお、過去に最優秀賞に輝いた作品には2度目の最優秀賞受賞はできませんが、応募し審査を受けることや、他の部門へは毎年応募できます。


応募4部門
院外広報誌部門
病院、診療所など医療関連施設の発行する対外向け広報誌
院内広報誌部門
病院、診療所など医療関連施設が発行する院内向け広報誌
ホームページ部門
病院、診療所など医療関連施設のホームページ
部門外
上記3部門に該当しないメディアDVD、パンフレットなど


選ばれる各賞
BHI賞2010最優秀賞 (1点)
賞状+賞金10万円+最優秀賞楯(大理石製・裏面に施設名をプレートに永久刻印)・BHIマーク(永久使用権)を贈呈

部門別最優秀賞
 院外広報誌部門 最高賞(1点)
 院内広報誌部門 最高賞(1点)
 ホームページ部門 最高賞(1点)
賞状+記念品 BHI最高賞マーク(1年間使用権)を贈呈

部門別優秀賞
 各部門 (若干数) 賞状+記念品

特別賞
若干数) 賞状+記念品



応募・表彰スケジュール
 作品受付開始 2010年7月1日(木)
 応募締切 8月31日(火)必着
 第1次選考 9月1日(水)〜10日(金)
 最終選考会 9月17日(金)14:00〜17:00
アランベールホテル(京都)
 結果発表

9月下旬にホームページ上で選考結果の発表を行います。

 表彰式

2010年10月30日(土) / 福井県済生会病院 研修講堂



応募方法
「応募シート」をダウンロードしていただき、必要事項をご記入のうえ、下記の方法でお申し込みください。(必ず以下のものを同封してください)
  院外広報誌部門・院内広報誌部門:
連続した直近のバックナンバー3号分・各2部ずつを事務局あてにお送りください。
  ホームページ部門:
審査期間(9月1日〜9月10日)中、Web上で確認できるようにご用意ください。
  部門外:
印刷物になっているものは、現物2部を事務局へお送りください。そのほかマルチメディアについてはCD-R(またはDVD)に収録して同封してください。


応募シートダウンロード
BHI賞 >>> 全部門共通 応募シート[PDF]
(院外広報誌部門、院内広報誌部門、ホームページ部門、部門外)



審査委員2010
審査員
(順不同)

審査員長
松田 尚武氏(福井県医師会会長)



辻本 好子氏
(NPO法人ささえあい医療人権センターCOML理事長)



盛 宮喜氏
(株式会社日経メディカル開発顧問)



磯部 孟生氏
(医療法人磯部レディースクリニック院長)



渡邊 孝雄氏
(トータルサイエンス経営研究所所長)



高田 昌彦氏
(高田編集オフィス代表 元アップジョン・SCOPE編集長)



石田 章一
(NPO法人日本HIS研究センター代表理事)



ホームページ審査員
河守 康晴氏(有限会社ユニバーサルデザイン研究所代表)
長渡 恒久氏(ホームページ研究会代表)
春野 めぐみ氏(保健師)
菊地 伸氏(株式会社ビジョンヘルスケアズ)
三谷 博明氏(日本インターネット医療協議会事務局)




評価基準
院外広報誌部門
評価には以下の5項目を用いて行います。
企画の有益性 役に立ちそうな記事や企画で構成されているか

ありがちな失敗は、企画者や編集者のひとりよがりの誌面になることです。また奇をてらって的はずれになってしまうこともよくあります。
構成上さまざまな切り口があっても、あくまでも読み手にとって役に立つ、ためになる情報をよく吟味して提供すること、それが編集の基本です。
読みやすさ 読みやすい文字や文章への配慮が感じられるか

「文字を読む」というのは、つねに苦痛を伴うものです。読み始めたら最後まで快適に読み通せるための工夫がなにより大切です。
適切な見出し、漢字率(30%)、句読点、文字サイズ、字間・行間、1行当たりの文字数など、読み手の目を配慮したホスピタリティが必要です。
わかりやすさ 誌面は、容易にわかるようなさまざまな工夫があるか

誌面を理解する力は、世代や知識・経験の差などさまざまな違いがあるものです。
また、痛みを抱える患者さんには、強すぎる色や過剰なイラストを控えることも必要です。冗長な要素や無駄を削り、見出しなど一見して理解できるような配慮や工夫があるかどうかを審査します。
グッドデザイン タイトル、色彩、手触りは好ましいものかどうか

広報誌では、ただ情報が書いてあればいいというものではなく、「施設の顔」としてさまざまな体験の場に登場し、無理なく信頼感を伝えたいものです。
そうした特性に相応しいものかどうか、広報誌全体が持っているデザインや風合いは重要なポイントです。
情報への使命感 伝えたい意図や情報開示への熱意が見られるか

診断・治療に関わる専門情報、サービス利用の実態、さまざまな評価情報など、職員や住民に向けた、より積極的で幅の広い情報公開が透明性を高め信頼につながります。その信念や使命感が誌面に感じられるかどうか、それがヘルスケア情報誌の生命です。
※評価点が同点になった場合は、継続性、発行間隔(定期性)、発行部数の順に比較・評価して優位を決定します。

院内広報誌部門
評価には以下の5項目を用いて行います。
企画の有益性 役に立ちそうな記事や企画で構成されているか

ありがちな失敗は、企画者や編集者のひとりよがりの誌面になることです。また奇をてらって的はずれになってしまうこともよくあります。
構成上さまざまな切り口があっても、あくまでも読み手にとって役に立つ、ためになる情報をよく吟味して提供すること、それが編集の基本です。
読みやすさ 読みやすい文字や文章への配慮が感じられるか

「文字を読む」というのは、つねに苦痛を伴うものです。読み始めたら最後まで快適に読み通せるための工夫がなにより大切です。
適切な見出し、漢字率(30%)、句読点、文字サイズ、字間・行間、1行当たりの文字数など、読み手の目を配慮したホスピタリティが必要です。
わかりやすさ 誌面は、容易にわかるようなさまざまな工夫があるか

誌面を理解する力は、世代や知識・経験の差などさまざまな違いがあるものです。
また、痛みを抱える患者さんには、強すぎる色や過剰なイラストを控えることも必要です。冗長な要素や無駄を削り、見出しなど一見して理解できるような配慮や工夫があるかどうかを審査します。
組織内
コミュニケーション
院内コミュニケーション企画との連動性はあるか

院内でのさまざまな組織活動が、誌面のうえに現れているかどうかを見ます。
たとえば誌面の中で、CS委員会活動が案内され、また報告や評価がされているかどうかは、情報を共有し医療の質を上げるうえで重要はポイントです。
部門責任者や広報部からの形式的な情報ばかりでは意味も魅力がありません。
経営理念の反映 伝えたい理念や経営情報への積極性が感じられるか

広報活動とは「理念の展開活動」であるといえます。その意味で院内広報誌は、理念を職員に浸透させる絶好の伝達メディアであるのです。経営トップからのメッセージや理念コーナーなど、理念に配慮したテーマや企画があるかどうか、それが適切であるかどうかを審査します。
※評価点が同点になった場合は、継続性、発行間隔(定期性)、発行部数の順に比較・評価して優位を決定します。

ホームページ部門
評価には以下の4項目を用いて行います。
掲載情報 患者さんが来院するために必要な情報が掲載されているか、また、訪問者が定期的に見にくるような工夫があるか。
デザイン タイトル・本文・ボタンなどが分かりやすいか、マウスの導線に配慮した構成や工夫はあるか、ナビゲーション(ボタンなど)をたどる事により、そのサイトのコンテンツを明確に認識できるか
SEOへの意識 キーワードや説明文、サーチエンジンにヒットしやすい工夫など、より多くの方に見てもらえるような工夫があるか
定期的な
メンテナンス
定期的な更新が見る人に伝わるようになっているか。また、古い情報を掲載していないか、いつの間にかデッドリンクになっていないか、誤字脱字がないか、定期的にメンテナンスしている努力が見られるかなど


応募費用
NPO法人日本HIS研究センター法人会員は各部門1点まで無料。応募審査料は応募申込と同時に下記の口座にお振り込みください。
院外広報誌部門、院内広報誌部門および、ホームページ部門
応募1作品につき6,000円
部門外
応募1作品につき10,000円

振込口座
三井住友銀行 京都支店 普通 8176104
トクヒ)ニホンエイチアイエスケンキュウセンター


ご注意
すべての応募作品はお返しできません。
提出された応募書類に不備がある場合は、審査対象から除外する場合がありますのでご承知ください。
応募審査料は審査日までに指定の口座にお振り込みください。ご入金が確認できないと審査しかねますのでご注意ください。
応募作品はNPO法人日本HIS研究センターが行う対外発表、 出版(電子メディアを含む)、パブリシティ活動に当たり、 応募者の許可なく使用・掲載・販売することに同意いただきます。

その他
賞の取り消し
虚偽の事実や本賞の名誉を棄損する事実があった場合は、受賞発表後においても賞を取り消すことがあります。
この場合、受賞施設は賞状および副賞を主催者に返還していただきます。 また、授賞施設がやむを得ない理由により授賞を取り下げる場合、文書により主催者に連絡していただきます。
個人情報の取り扱い
応募者についての個人情報保護法に準じ、管理および利用を行います。